岡三アセットマネジメント

PLAY THE MOVIE

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UP TO INFINITY 「モビリティ Mobility」×「テクノロジー Technology」=無限大の可能性 Infinity

次世代
モビリティオープン

  • 為替ヘッジあり
  • 為替ヘッジなし
移動の進化は世界を変える
移動の進化は世界を変える
移動の進化はいつも輝く未来への扉となる。
モビリティとテクノロジーの融合により、
新しい扉が開くとき、
投資のチャンスは果てしなく広がる。
1908年 大衆車 「T型フォード」発売 クルマの時代個人が自由な移動手段を持つ
1908大衆車
「T型フォード」発売

クルマの時代
個人が自由な移動手段を
持つ

1950年代 ジェット旅客機 世界の都市間移動が容易に
1950年代ジェット旅客機

世界の都市間移動が容易に

1969年 アポロ11号(ロケット) 人類初の月面着陸に成功
1969アポロ11号(ロケット)

人類初の月面着陸に成功

2000年代 EV(電気自動車) 世界のエネルギー問題等に大きな変化をもたらす可能性をもつ
2000年代EV(電気自動車)

世界のエネルギー問題等
に大きな変化をもたらす
可能性をもつ

2010年代 自動運転車 運転支援技術の実装が本格化
2010年代 自動運転車

運転支援技術の実装が
本格化

20XX年 次世代モビリティ 想像を超えたモビリティの実用化
20XX次世代モビリティ

想像を超えたモビリティ
の実用化

※写真はイメージです。

(出所)各種報道等

EV Electric Vehicle

EV Electric Vehicle

脱炭素で未来を考える
二酸化炭素(CO₂)の排出を抑えることは、
私たちの地球にやさしい行動。
世界各国が気候変動対策を進めるなか、コスト低下を追い風に、EV(電気自動車)の販売が加速する。

主要各国の「脱炭素」の動向(2021年1月時点)

英 国

2030年までにガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止

日 本

2030年代半ばまでにガソリン車の新車販売を禁止(検討中)

米 国

カリフォルニア州が2035年をめどにガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止

中 国

2035年をめどに新車販売をEVなどの環境対応車に限定(検討中)

フランス

2040年までにガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止

(出所)各種報道等

EV(電気自動車)の生産コスト推移

EV(電気自動車)の生産コスト推移
  • *米国におけるSUV(スポーツ用多目的車)の作成時点の予想値データ
  • ※EV(電気自動車)は内訳表示となっています。

(出所)Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成

Autonomous Car

Autonomous
Car

自動運転の普及が進む
飛躍的な進歩を遂げる自動運転技術。
安全性が向上する。移動空間での過ごし方が変わる。

先進運転支援システム/
自動運転システムの世界市場規模予測

先進運転支援システム/自動運転システムの世界市場規模予測先進運転支援システム/自動運転システムの世界市場規模予測

  • ※乗用車および車両重量3.5t以下の商用車の新車に搭載される自動運転システムの搭載台数ベース
  • ※本調査における自動運転システムはSAE(米国自動車技術者協会)の自動化レベル0~5までの6段階の分類に準じて、レベル1(運転支援機能)、レベル2(部分的自動化)、 レベル3(条件付自動化)、レベル4(高度自動運転)、レベル5(完全自動運転)とする。

(注)レベル2+はSAEの定義にはなく、矢野経済研究所の分類基準である。本調査におけるレベル2+は運転者監視システムによるハンズオフ機能や、V2X(車車間・路車間通信)と地図情報を 利用して、レベル2のロバスト(堅牢)性を高めたものをさす。

(出所)(株)矢野経済研究所「2019自動運転システムの可能性と将来展望~Tier1/自動車メーカーの開発動向~」

Industry
Reorganization

新たなビジネスチャンスが
生まれる
モビリティとテクノロジーの融合は、自動車作りを劇的に変える。
自動車業界を超えて様々な分野の先端技術がイノベーションの担い手となる。

業界再編は様々な企業にとって
ビジネスチャンスに

Before 自動車メーカーを頂点としたピラミット型のサプライチェーン / After 最先端技術を有する企業の台頭や新規参入がもたらす産業構造の変化 Before 自動車メーカーを頂点としたピラミット型のサプライチェーン / After 最先端技術を有する企業の台頭や新規参入がもたらす産業構造の変化

※上記はイメージ図です。

(出所)各種報道等

MaaS

MaaS Mobility as a Service

移動サービスがつながる
私たちの身の回りにあふれる便利な移動サービス。
テクノロジーの発展により、広がる・つながる移動サービスは私たちの生活をより良いものにする。

MaaSの世界市場規模

MaaSの世界市場規模

(出所)EMERGEN RESEARCH社

移動サービスがつながることで
豊かなモビリティ社会が実現される

移動サービスがつながることで豊かなモビリティ社会が実現される移動サービスがつながることで豊かなモビリティ社会が実現される

オンライン配車などの移動サービスの
広がりに加え、それぞれがつながることで、
利便性向上や都市部の交通渋滞緩和、クリーンな社会への
貢献、地方の交通手段拡充などが期待される。

※上記はイメージです。

(出所)各種報道等

ファンドの特色

01

日本を含む世界の取引所上場株式のなかから、
次世代モビリティに関連する企業の株式に投資します。

*上場予定、DR(預託証券)を含みます。DR(預託証券)とは、自国以外で株式発行会社の株式を流通させるために、その発行会社の株式を銀行などに預託し、その代替として自国以外で発行される証券をいいます。

※次世代モビリティに関連する企業:人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業とします。

<ファミリーファンド方式で運用します>

次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)

次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)

「日本を含む世界の株式」のうち、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。
一部の通貨について、他の通貨で代替した為替ヘッジを行うことがあります。

次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)

次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)

「日本を含む世界の株式」のうち、外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。

※各ファンド間でのスイッチングが可能ですが、取扱いは販売会社によって異なります。詳しくは販売会社にご確認ください。

02

投資候補銘柄の選定にあたっては、

次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目します。

03

ポートフォリオ構築にあたっては、

定量分析、定性分析、バリュエーション、 流動性等を勘案して行います。

ポートフォリオ構築プロセス

次世代モビリティマザーファンドの
ポートフォリオ構築プロセス

投資環境や個別銘柄に関して、TCWインベストメント・
マネジメント・カンパニーから助言を受けます。

  • ※ポートフォリオ構築プロセスは変更になる場合があります。
  • ※投資助言者、投資助言の内容、投資助言の有無については、変更する場合があります。

TCWインベストメント・マネジメント・
カンパニーについて

TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーは、米国TCW Group傘下の運用部門として株式や債券といった伝統資産からオルタナティブ運用まで幅広く手掛ける独立系運用会社です。
グループ全体では2020年12月末現在で約2,480億米ドルの運用を行っています。

親会社のTCW Groupは、かつての米国石油大手企業であったスペリオール・オイル(1984年に現エクソンモービルが吸収合併)の創業者ウィリアム・マイロン・ケックの孫ロバート・アディスン・デイが、1971年にロサンゼルスにて「Trust Company of the West」として創業しました。
以降、各資産クラスの運用会社等を買収しながらグループの事業規模を拡大しています。

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