

次世代
モビリティオープン
クルマの時代
個人が自由な移動手段を
持つ
世界の都市間移動が容易に
人類初の月面着陸に成功
世界のエネルギー問題等
に大きな変化をもたらす
可能性をもつ
運転支援技術の実装が
本格化
想像を超えたモビリティ
の実用化
※写真はイメージです。
(出所)各種報道等
2030年までにガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止
2030年代半ばまでにガソリン車の新車販売を禁止(検討中)
カリフォルニア州が2035年をめどにガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止
2035年をめどに新車販売をEVなどの環境対応車に限定(検討中)
2040年までにガソリン/ディーゼル車の新車販売を禁止
(出所)各種報道等
(出所)Bloombergのデータを基に岡三アセットマネジメント作成
(注)レベル2+はSAEの定義にはなく、矢野経済研究所の分類基準である。本調査におけるレベル2+は運転者監視システムによるハンズオフ機能や、V2X(車車間・路車間通信)と地図情報を 利用して、レベル2のロバスト(堅牢)性を高めたものをさす。
(出所)(株)矢野経済研究所「2019自動運転システムの可能性と将来展望~Tier1/自動車メーカーの開発動向~」
※上記はイメージ図です。
(出所)各種報道等
MaaSの世界市場規模
(出所)EMERGEN RESEARCH社
オンライン配車などの移動サービスの
広がりに加え、それぞれがつながることで、
利便性向上や都市部の交通渋滞緩和、クリーンな社会への
貢献、地方の交通手段拡充などが期待される。
※上記はイメージです。
(出所)各種報道等
日本を含む世界の取引所上場株式*のなかから、
次世代モビリティに関連する企業※の株式に投資します。
*上場予定、DR(預託証券)を含みます。DR(預託証券)とは、自国以外で株式発行会社の株式を流通させるために、その発行会社の株式を銀行などに預託し、その代替として自国以外で発行される証券をいいます。
※次世代モビリティに関連する企業:人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業とします。
<ファミリーファンド方式で運用します>
次世代モビリティオープン(為替ヘッジあり)
「日本を含む世界の株式」のうち、外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を目指します。
一部の通貨について、他の通貨で代替した為替ヘッジを行うことがあります。
次世代モビリティオープン(為替ヘッジなし)
「日本を含む世界の株式」のうち、外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
※各ファンド間でのスイッチングが可能ですが、取扱いは販売会社によって異なります。詳しくは販売会社にご確認ください。
投資候補銘柄の選定にあたっては、
次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目します。
ポートフォリオ構築にあたっては、
定量分析、定性分析、バリュエーション、 流動性等を勘案して行います。
次世代モビリティマザーファンドの
ポートフォリオ構築プロセス
投資環境や個別銘柄に関して、TCWインベストメント・
マネジメント・カンパニーから助言を受けます。
TCWインベストメント・マネジメント・
カンパニーについて
TCWインベストメント・マネジメント・カンパニーは、米国TCW Group傘下の運用部門として株式や債券といった伝統資産からオルタナティブ運用まで幅広く手掛ける独立系運用会社です。
グループ全体では2020年12月末現在で約2,480億米ドルの運用を行っています。
親会社のTCW Groupは、かつての米国石油大手企業であったスペリオール・オイル(1984年に現エクソンモービルが吸収合併)の創業者ウィリアム・マイロン・ケックの孫ロバート・アディスン・デイが、1971年にロサンゼルスにて「Trust Company of the West」として創業しました。
以降、各資産クラスの運用会社等を買収しながらグループの事業規模を拡大しています。
※リスクおよび手数料などのファンドの詳細については、当ファンドの交付目論見書にてご確認ください。