グローバルナビゲーション


アジア・オセアニア好配当成長株オープン(毎月分配型)追加型投信/海外/株式

アジア・オセアニア好配当成長株オープン(毎月分配型)

  • ファンドトップ
  • ファンド概要
  • お申込みメモ
  • リスクと費用
  • 取扱い販売会社
  • 分配金実績
  • 詳細情報

リスクと費用

投資リスク等

投資者の皆さまの投資元本は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。投資信託財産に生じた利益及び損失は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
ファンドは、アジア(日本を除く)・オセアニア地域の株式等値動きのある有価証券等に投資しますので、組入れた有価証券等の価格の下落等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資しますので、為替相場の変動により損失を被ることがあります。

投資リスク

株価変動リスク
株式の価格は、株式の発行会社の業績や財務状況、株式市場の需給、政治・経済状況等の影響により変動します。
投資した株式の価格の上昇は、ファンドの基準価額の上昇要因となり、投資した株式の価格の下落は、ファンドの基準価額の下落要因となります。
投資した株式の価格の下落の影響で、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。

為替変動リスク
外貨建資産は、為替相場の変動により円換算額が変動します。
投資対象通貨に対して円高は、外貨建資産の円換算額の減少により、ファンドの基準価額の下落要因となり、投資対象通貨に対して円安は、外貨建資産の円換算額の増加により、ファンドの基準価額の上昇要因となります。
投資対象通貨に対する円高の影響で、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。

カントリーリスク
投資対象国・地域等における外貨不足等の経済的要因、政府の資産凍結等の政治的理由、社会情勢の混乱等の影響で、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。
特に、エマージング諸国は、主要先進国と比較して、経済・政治・社会情勢等で脆弱または不安定な側面があることから、エマージング諸国のカントリーリスクは主要先進国に比べ高くなる傾向にあります。

金利変動リスク
金利は、経済環境や物価動向、金融政策、経済政策等を反映して変動します。一般に、金利が上昇した場合には債券の価格は下落し、金利が低下した場合には債券の価格は上昇します。
投資した債券の価格の上昇は、ファンドの基準価額の上昇要因となり、投資した債券の価格の下落は、ファンドの基準価額の下落要因となります。
投資した債券の価格の下落の影響で、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。

信用リスク
有価証券等の発行体の破綻や財務状況の悪化、および有価証券等の発行体の財務状況に関する外部評価の変化等の影響により、投資した有価証券等の価格が大きく下落することや、投資資金が回収不能となる場合があります。このような場合には、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。
債券や短期金融商品へ投資した場合には、元利支払いの不履行もしくは遅延の影響で、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。

流動性リスク
有価証券等の時価総額が小さく、または取引量が少ないとき、市況が急変したとき、取引所等における取引が中止されたときまたは取引所等が閉鎖されたときには、有価証券等の売買価格が通常よりも著しく不利な価格となることや有価証券等の売却ができなくなる場合があります。このような場合には、ファンドの基準価額が下落し、損失を被る可能性があります。

※基準価額の変動要因は上記のリスクに限定されるものではありません。

留意事項

ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。

投資信託は預金商品、金融債、保険商品ではなく、預金保険、保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。また、登録金融機関が取り扱う投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。

分配金は、預貯金の利息とは異なり、ファンドの純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。分配金は、計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合があるため、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。また、投資者の購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

このページ上部へ

お客様の負担となる費用等

購入時に直接的にご負担いただく費用
購入時手数料 購入金額(購入価額 × 購入口数)に、販売会社が独自に定める購入時手数料率を乗じて得た額
購入時手数料率の上限は、3.24%(税抜3.0%)です。
購入時手数料率は変更となる場合があります。
「アジア・オセアニア好配当成長株オープン(1年決算型)」からのスイッチング(乗換え)により、同一の販売会社でファンドを買付ける場合には、購入時手数料の一部又は全部の割引を受けられる場合があります。
※詳しくは販売会社にご確認下さい。
----------------------------------------
ファンドの商品説明および販売事務手続き等の対価として販売会社に支払われます。
換金時に直接的にご負担いただく費用
換金時手数料 ありません。
信託財産留保額 1口につき、換金申込受付日の翌営業日の基準価額 × 0.30%
投資信託財産で間接的にご負担いただく費用
運用管理費用
(信託報酬)
[ファンド]
純資産総額 × 年率1.134%(税抜1.05%)
(委託会社)年率0.40%(税抜)
(販売会社)年率0.60%(税抜)
(受託会社)年率0.05%(税抜)
----------------------------------------
(委託会社)
委託した資金の運用の対価です。
(販売会社)
運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理、購入後の情報提供等の対価です。
(受託会社)
運用財産の管理、委託会社からの指図の実行の対価です。
----------------------------------------

[投資対象とする投資信託証券]
イーストスプリング・アジア・オセアニア好配当株式ファンド(適格機関投資家専用)
純資産総額 × 年率0.594%(税抜0.55%)

[実質的な負担]
純資産総額 × 年率1.728%(税抜1.60%)程度
実質的な負担とは、ファンドが投資対象とする投資信託証券の信託報酬を含めた報酬です。なお、実質的な運用管理費用(信託報酬)は目安であり、投資信託証券の実際の組入比率により変動します。
監査費用 純資産総額 × 年率0.0108%(税抜0.01%)
その他費用・手数料 ・有価証券等の売買に係る売買委託手数料
・投資信託財産に関する租税
・信託事務の処理に要する諸費用
・受託会社の立替えた立替金の利息
・借入金の利息等
投資対象とする投資信託証券に係る前記の費用等、海外における資産の保管等に要する費用を間接的にご負担いただきます。
※運用状況等により変動するため、事前に料率・上限額等を示すことはできません。

※運用管理費用(信託報酬)、監査費用は毎日計上され、毎計算期末または信託終了のときに投資信託財産から支払われます。その他費用・手数料はその都度、投資信託財産から支払われます。
お客様の負担となる費用等につきましては、運用状況等により変動する費用があることから、事前に合計金額もしくはその上限額またはこれらの計算方法を示すことはできません。

お客様のご判断にかかる重要事項
  • ファンドをお申込みされるお客様にあらかじめご確認いただきたい重要な事項として、ファンドのリスクおよび手数料等をお知らせするものです。下記ボタンをクリックして、内容を必ずご覧ください。

お客様のご判断にかかる重要事項(リスクと費用)

投資信託についての留意事項
  • 投資信託は、預金・金融債ではありません。預金保険の対象ではありません。
  • 投資信託は、保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • 登録金融機関は、投資者保護基金には加入していません。
  • 投資信託は、値動きのある有価証券等や外貨建資産に投資しますので、投資元本を割り込み損失を被ることがあります。元本は保証されておりません。投資信託の運用による成果は、受益者の皆様に帰属します。
  • 投資信託は、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証しておりません。
  • 投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
  • 投資信託の取得のお申込みに際しては、投資信託説明書(交付目論見書)、契約締結前交付書面等(目論見書補完書面を含む。)にて必ず商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託の取得のお申込みに関しては、クーリングオフの適用はありません。
ご利用にあたっての留意事項
  • このページの内容は、作成時点のものであり、予告なく変更することがあります。
  • ファンドの基準価額や分配金は過去の実績であり、将来の投資成果等を示唆または保証するものではありません。また、分配金が減少することや分配を行わないことがあります。
  • 投資環境見通し、グラフ、表、図等については、過去の実績および一定の仮定に基づいたものですが、その内容の確実性および将来の投資成果等を示唆または保証するものではありません。

このページ上部へ